この放射能の恐怖は、遺伝子修復機能を持たないショウジョウバエの実験結果を誇大に発信したり、原子力発電の事故で死亡した人を誇大に喧伝することで世界の人々を洗脳することで平和の維持をしようとしたグループが作り上げたものだと思います。(原発反対は石油メジャーの煽動だとも思いますけど・・）
核戦争で勝利者の居ない戦争の恐怖が、ケネディ政権あたりから世界の人々の間に心身症を広げたようで、核の報復を可能にすることでバランスを保とうという冷戦構造が成立したわけです。
この報復核の発射で大統領指令が核サイトに届くように、電磁波のブラックアウトを避ける目的で作られたのが交換機なしの有線ネットワーク・アーパネットで、現在のインターネットの母体です。
しかし嘘は何時かはバレます。核の恐怖、冷戦構造のバカバカしさに最初に気が付いたのは世界中の学者たちで、無用の長物であるアーパネットに自分の大学のコンピュータを使って入り込み、論文の伝送や参照論文の閲覧を相互に行えるようにした時、ネットに入ること・インターネットが出来上がって行ったわけですね。
こうして米ソ対決の冷戦構造は、レーガン大統領のハッタリと軍事技術の予算暴騰で経済的にソビエト連邦を崩壊させました。戦闘は行われませんでしたね。
そしてこのソビエトに変わって、「社会主義市場経済」という自国の市場は開放せずに他国だけを経済解放させる自由貿易を推進する中共がのさばって来たわけです。
特にオバマ政権の８年間で、人工島要塞を作ったり、高度軍事技術は盗んだり、民間技術を喝上げたりと、世界の警察官が居なくなったことを良いことに傍若無人な振る舞いを始めます。
この「悪の帝国・中共」を最初に指摘したのはカリフォルニア大学アーバイン校教授であった「ピーター・ナバロ氏」でした。
そしてその原因を作ったのが日本の非武装憲法にあることを指摘したのが戦略国際問題研究所の上級顧問だったエドワード・ルトワック氏でした。
日本の非武装憲法を押し付けたのはマッカーサーであることから、アメリカは日本にそう無茶は言えず、何とか憲法改正をしてくれということ、ただしアメリカには歯向かうな・・というスタンスのようです。
一方、我が国の方は戦後の驚異的な経済発展が忘れられず、またサヨクの日本解体戦略も手伝ってなかなか憲法改正が出来ません。
しかし一流の経済発展だけは、財務省の愚かな政策にも拘わらず今の所まだ健在なようです。
トランプ大統領が誕生して、ナバロ教授が政権に入り、対中貿易の実態が明らかにされると、これまで中共の賄賂で眠らされてきた議会が目覚めます。
そして次第に議会の対中批判がエスカレートし始め、現在はこのエスカレートを如何に抑えるかがトランプ大統領の仕事になってしまったとか。
米中の経済戦争は、もはや経済の範囲を超え、国防省が出てきております。トランプ大統領はまだ「これは貿易戦争だからディールで・・」などと考えているようですが、すでに議会の方が対中経済戦争に持ち込んでおります。
そしてこの戦争を「グレイ・ウォー」と名付けたわけです。経済的にソビエト連邦を潰した経験を踏まえて、中共も潰そうという考えの様に見えます。
冷戦からグレイウォー・・・新しい戦争の形が見えてきますね。
アメリカのロビー活動で賄賂攻勢が効かなくなってきた中共は、高度技術部品の供給先を日本に求めるのは必然でしょう。
日本にはまだ中共が洗脳した政治家がわんさと居ますし、思考停止させたサヨクの活動家も居ります。日本の法律は対中侵略をむしろ助長するようになっていて、土地の購入で簡単に合法的に侵略できます。その土地に中華圏を作って日本の警察も手が出せないようにすることは、すでに池袋あたりで実施されていますからね。
財務省の愚策で日本企業は人手不足に陥ります。生産設備の合理化が長期不況（デフレ）で進んでいませんし、高齢化が進んできます。
企業は政府に泣きつき、外国人労働者の定住を認めるように懇願し、一般国民の反対を無視した法案が通りそうです。
そしてこの法案が通れば、中共からの移民がどっと増える事、即ち中共の日本侵略がさらに激しくなることが予想されるわけです。
「グレイ・ウォー」では戦線は出来ないかも知れません。なぜならこれは、このような中共の侵略を意図した、対抗策で生まれた言葉のようですから。
そして我が国はまだ、戦争というと「大東亜戦争」しか意識にありません。これが我が国にとって一番危険な点なのです。